改訂や変更がされていない通信講座は危険







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最新情報が合否を分ける今の時代は情報の新鮮さに着目する

最新の情報入手が合格を左右する

最近の資格試験の傾向として、

  • 法改正論点の出題
  • 時事的問題の出題
  • トピック的内容の出題

などが増えています。法改正内容の出題は昔も良くされていましたが、最近はご存知の通り頻繁にあらゆる法律が改正されています。それに伴い、毎年のように法改正に関する問題の出題があります。

今までは会計系(公認会計士、税理士、簿記検定)の資格試験ではそれほど重視されていなかったのですが、会社法(旧商法)の改正など、会計を取り巻く諸法令も大きく変わってきています。

試験問題の作問者(本試験問題を作る人)はこの法改正内容が好きな傾向があり、多くの資格試験で改正論点が出題されるようになっています。同時に、世間で話題になっていることや時事的な項目などの問題もほとんどの資格試験で出題が目立つようになってきています。

最新の内容は押さえておけばチャンス

一方で、法改正などの新しい内容が試験で出題される際には、難しい問題が出題されることはあまりなく、基本的な知識のみを問うてくるケースがほとんどです。つまり、知っているか知らないかだけで差が付くことになります。新聞などに目を通しているだけで解ける問題も数多く出題される資格試験もありま す。

ですから、最新の傾向を踏まえた内容を勉強しておくことが資格試験合格のためには重要であり、その対策如何で合否が決まることも少なくありません。

資格試験は1点、2点を争う試験ですから、少ない労力で得点を伸ばすことができるのであれば、それはチャンスを言えるでしょう。

最新情報の提供をしてくれるか

資格の通信講座を選択する場合、この最新情報を提供してくれるかどうかを事前にしっかりと確認する必要があります。最新情報を提供してくれることが資格学校利用の最大のメリットでもあるからです。

基本的にほとんどの資格学校の通信講座は、最新の情報を提供してくれます。教材もその年またはその回に合わせて作り変えているのが現状です。

ただし、教材は極めて最新の法改正の内容などは反映されていません。それは試験の直前になって法改正講義や別途資料の配布によりフォ ローされることとなります。これは、教材の作成時期はある程度前倒しが前提になり、度重なる法改正の項目をすべて反映させることは不可能であることが理由 です。

資格学校に資料を請求したら、必ず最新の情報を提供してくれるのかどうかを確認しましょう。講義付きの通信講座で講義が随時収録され定期的に配送されるものは全く心配ありません。

注意が必要になるケース

注意が必要なケースは2つあります。

  • 教材のみの通信講座
  • 講義一括配送型の通信講座

教材のみの通信講座の場合は、少し注意してください。教材が最新のものであるか、直前に法改正等の資料は送付してくれるのかの2点がチェックポイントです。

稀に古い教材(いわゆる型落ち、年度落ち)を安い受講料で募集している資格学校もありますが、辞めた方が良いです。これでは、資格学 校を利用する意味そのものがありません。申し込んだら古い教材が送られてくることもあります。これは事前にしっかりと確認をしない申し込む側に責任があります。必ず資格学校の選択の際は資料を請求して確認をする必要があります。

講義一括配送型は、事前に収録されている講義を一括して配送するタイプです。なぜこのようなものがあるのかと言うと、一度に講義を配送してもらうことで自分のペースで一気に学習を進めたりすることができるためです。

定期配送ですと、実際の講義が収録されるまで待たなければならず、例えば2ヶ月ほど長期出張があるので今のうちに講義をどんどん進めておきたいというニーズに対応できませんが、一括配送はそれが可能になります。

その代わり、講義は事前に収録した内容ですから、法改正等は反映されていません。ですから、一括配送型の通信講座を受講する場合は、直前期にしっかりと最新情報を含んだ講義や資料が追加されるかどうかを確認してください。この確認を怠ると、新しい情報が入手できなくなって、合格の確率を下げる結果となってしまいます。

資格学校のことを良く調べずに古い講座や教材を申し込んでしまったとしても、それは申し込む側の責任です。古い教材でも一定のニーズはありますから、資格学校も扱っているだけで、資格学校が悪いわけでも何でもありません。

たまに古い講座を申し込んでしまった、という相談がありますが、そのようなことにならないように、必ず資料を請求して確認してから申込を行うようにしてください。WEBだけでの比較検討は情報が不十分ですから、しっかりと資料を自宅まで届けてもらって紙のパンフレットで細かく確認をしてください。資料は無料で請求できます。




比較検討するポイント


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